痴漢冤罪：フェミ犯罪一考

Ⅰ：はじめに

　小稿において、痴漢冤罪におけるフェミの犯罪性を取り上げていくものとする。フェミは、常に言うが恥知らずである。常に男が加害者、女が被害者、という構図を持ち出し、反論されれば、発情したメスザルの如く金切り声を出す。また、場合によっては、集団訴訟を起すが、その姿は、うっかり山に迷い込んだ車に襲い掛かる猿の集団そのものである。


Ⅱ：痴漢冤罪の根源

　１．女性専用車両

　１）フェミによる人海戦術

　フェミは、急増する痴漢対策として、数年前から「精力的」に運動した。そして、マスコミを巻き込んで、女性専用車両導入運動を展開し、国会議員はもとより、地方議員も議会で一斉に女性専用車両問題をとりあげるよう、圧力をかけた。その手法は、FAX攻撃などによる人海戦術であった。
　おまけに、一昨年２月から、「早期導入を求める署名運動」を『精力的』に展開。同年３月４日の参院予算委員会では、「安心して通勤・通学できる女性専用車両の首都圏での導入」が質問に上がった。そして、わずか10日あまりのうちに、「女性等に配慮した車両の導入促進に関する協議会」を発足させ、鉄道各社に導入圧力をかけられるにいたった。
　ここまで、前国土大臣が『骨折り』したにも関わらず、フェミ共は、全く「感謝」の声がない。太田光の番組においてですら、このようなメス車導入について、非常に強力な批判が噴出していた。しかし、可笑しなことだが、フェミは、さも当たり前であるかの様相を呈している。このような代物は、明らかに男全般だけでなく、フェミ以外の女に対する人格権の否定でしかない。これぞ、フェミが人もどきである証左である。

　２）警察当局による嘘捏造データ


　警察が随分前から遣りたがって、うずうずしていたようだ。平成１６年7月には、「駅構内・電車内等公共空間における反社会的行為等の防止に関する協議会」を設立し、鉄道各社を焚き付けて、「女性専用車両」導入を「働きかけた」。しかも、一咋年2月には、「電車内における痴漢犯罪発生件数の推移」を突如発表した。「平成１６年中は2201件で、平成８年の約３倍に増加し、過去最悪の状況」「ワーストワンは埼京線」と、電車内痴漢件数をほとんど発表したことがなかったが、突如過去９年分の統計数字・路線別ランキングを、詳細に『公表』した。
　この統計で狙い撃ちされたのは、JR東日本であった。ワースト５路線のうち4路線（埼京線、中央線、総武線、山手線）が、なぜかJR東日本という事態が「発生」したのであった。
　では、小生はなぜこんな細かいことを取り上げるのか？それは、警視庁がデータ捏造をしたからである。
　警視庁『公表』の「痴漢犯罪発生件数」では、8年間で痴漢検挙数が3倍という、まるで痴漢が激増しているかの印象操作を行ったのである。そもそも、　「痴漢犯罪発生件数」の大半は、迷惑防止条例違反の「検挙件数」で占められていた。
　しかし、その『検挙』の中身が大問題なのだ。つまり、①女性に痴漢呼ばわりされて警官に引き渡されたものの、免罪だったといったケース、②女が示談金目的に、虚偽告訴したというケース、２点があった。
挙句の果てが、「検挙件数は犯罪者数を示すものではない。キャンペーンのためだということを分かって下さいよ」と、渋々でっち上げを認めた。警察が、堂々と国家権力を悪用し、越権行為と犯罪行為をおこなったのだ。もう、この世も末というべきだろう。


　３）数字のレトリック

　迷惑防止条例による検挙件数は、平成８～12年に急増したことになっているが、同時に痴漢冤罪が多発したのも同時期なのである。警視庁は、痴漢被害について、「暗数はこの数十倍に上ると見込まれる」と発表しているが、データ捏造しているので眉唾ものだ。むしろ、痴漢冤罪事件が、表面化しない「暗数」を相当抱えるのではないだろうか？
　国土交通省の「女性専用車両　路線拡大モデル調査報告書」は、「交通が女性の社会進出の一助となれるように、女性の視点からみた交通サービスに対する男女の意識の違いを探るアンケートを行った結果、痴漢被害を防止するための女性専用車両導入に賛同する意見が多く、その普及拡大が求められていることが明らかになった」と発表した。


　４）見え隠れする北朝鮮の影

　しかし、これには、「女性の視点から見た交通サービスに関するアンケート調査」を行った団体が、「痴漢犯罪ＮＯ！鉄道利用者の会」というフェミニズム団体だったのである。しかも、この団体は、今年3月31日に解散になったアジア女性基金から、莫大な資金援助を受けていた。つまり、基金の使途不明金30億円のうち、いくらかその様な事業に流れたという可能性が極めて高いのである。
　そして、このアジア女性基金は、総連の下部組織バウネットが『立ち上げた』組織である。おまけに、社民党党首で、平和時に大虐殺をやった村山がアタマをやっていた。つまり、電車の世界にまで、北朝鮮の影響が及んできている。もう一つ突っ込んだ表現を用いれば、女が男との階級闘争に勝利し、社会変革を成功させるという「大目標」が達成されたことになる。
　北朝鮮では、三大革命小組という組織が、金豚の政治的地位上昇と共に、絶大な権力を手中に収めていって、国を傾かせた。日本の場合、女性専用車両導入や、DVシェルター・女性センターの建設、男女共同参画法や子供権利条約の条例化で、フェミに国家権力を売り渡したことにより、近未来において深刻な悪影響を受けるだろう。


　２．痴漢冤罪に関する研究資料

　痴漢冤罪に取り組む学者がいる。立教大学の荒木伸怡教授である。彼は、『捜査研究』 619号(2003年４月)「痴漢冤罪防止と捜査上の諸問題」において、痴漢冤罪がまさに「悪魔の証明」であることを物語る記述を行っている。
　そういえば、周防正行監督の映画「それでもボクはやってない」があったのを思い出した。未だに見ていないが、日本の司法制度の問題点が見事に描かれいる。そのうち、法曹界から法的圧力をかけられない、とも限らないかもしれない。なにしろ、法曹界はフェミによって様々な弱みを握られているからだ。また、弁護士の多くが左翼的で反権力指向が強いのは、司法制度自体の問題があるからでもある。
　日本の法秩序において、警察や検察の力が強すぎる。裁判官も組織内での出世システムに縛られ、また世論の動向に大きく左右されるため、客観的で公正な判決を下す保証は何もない。そのため、法治国家とは到底いえず、人治国家であるといって過言ではない。
　無実だから無実だと訴えると、検察や裁判所は「罪を認めず反省の念がない。挑戦的で、再犯の可能性も否定できない」という捉え方をするのだ。それが、今の法廷での現状である。フェミも、その辺を美味く利用して、高笑いしている。上野千鶴子のゴリラーマン面が眼に浮かぶようで、無性に腹が立つ。


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痴漢をされたと自称する女性により私人逮捕され、身に覚えがないと否認を続けると、長期間勾留される上に実刑判決まで受けることが少なくない男性だけが、痴漢冤罪被害者なのではない。長期間の勾留を理由に退職を迫る会社が少なくないのであるから、逮捕・勾留により路頭に迷うばかりでなく家庭崩壊に至ることもある妻子も、痴漢冤罪の被害者である。


私の見るところでは、痴漢冤罪事件は決して特殊な冤罪事件ではなく、供述録取書を事実認定の中心に据えてしまっている現在の刑事司法過程から必然的に生まれている、むしろ象徴的な冤罪事件である。すなわち、国家公安委員会規則である犯罪捜査規範が示している基本に忠実な犯罪捜査を捜査機関が行い、客観的証拠よりも供述録取書の内容を重視した事実認定を行うことを裁判所がやめさえすれば、痴漢冤罪事件を含めて、冤罪・誤判の発生数は大幅に減少すると予測されるのである。換言すれば、犯罪捜査規範を遵守しない捜査を行っており、しかも、重大な犯罪ではないし裁判所も有罪と認定してくれるからと、捜査機関が安易な手抜き捜査を行っているために大量に生じているのが、市民生活の安全を脅かしている痴漢冤罪事件なのである。

身柄拘束期間の長期化や懲役刑の執行などによる失職や家庭崩壊を生じることは少なくないのであるから、犯罪捜査規範を遵守した捜査を行うべき重い責任が捜査機関にあることは、重大事件と変わりないのである。なお、検察官による捜査はいわゆる上塗り捜査でしかなく、警察による捜査結果に依存している事案が多いこと、および、大部分の事案において、裁判官による事実認定が検察官による主張・立証に依存している。

自白事件の中には、失職等を恐れて、身柄拘束期間の長期化と自由刑の実刑判決を避けるための自白事件も、多数含まれている。それ故、被告人が自白に転じたことのみから、痴漢被害の有無、および、被告人と犯人との同一性について、確実な証拠のない事案をも裁判所が有罪と認定してしまうことにより、表立たない痴漢冤罪が多数生み出されているのである 。

すなわち、警察が合理捜査・着実な捜査をきちんと行わないで済ませていることが、裁判官による事実認定というヴェールを被った上で、痴漢冤罪事件を生み、市民生活の安全を脅かしているのである。わが国の治安は警察力のみでは維持しえず、市民の協力が必要不可欠である。それにもかかわらず、市民を敵に回すこと、または、市民の中に非協力者を増やすこととなる痴漢冤罪を発生させ続けることは、決して警察の利益とはならないであろう。

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　３．良識ある法曹人の動き

　法曹界は、フェミの手足となって動いているかのようだが、まだ良識は残っていた。パンドラの箱が開けられ、様々な害悪がにじみ出た中で、希望が残ったように。平成13年12月に「全国痴漢冤罪弁護団」が結成され、翌年７月には「痴漢えん罪被害者ネットワーク」が結成された。同年11月26日、千代田公会堂で集会開催されたが、 500名以上の市民が参加し、痴漢冤罪問題への市民の関心が高まっているようである。右だけでなく、左の人間も今やフェミニストの『驕り昂ぶり』に、怒り心頭であることが、お解かりだと思う。偽DVが「国内での拉致被害」だとすると、痴漢免罪は「虚構の強制連行」といえよう。


Ⅲ：おわりに

　痴漢冤罪は、警察官僚や国土交通省官僚に、フェミニストとの利権がうまく絡み合った『国家的犯罪』である。しかも、裏には北朝鮮や総連、バウネットが見え隠れする。痴漢冤罪を、ただの「事件」とせず、外患の一つだと再考し、徹底的に免罪を糾弾すべきである。痴漢冤罪は、新たな「虚構の強制連行」「従軍慰安婦」「南京大屠殺」である。そのところを、理解し、フェミの策謀を世間に広めていただきたい。小生も、あらんかぎり情報提供する。

フェミの系譜：中ピ連一考

１．はじめに

　１）中ピ連という悪腫瘍

　今日は、フェミのもう1つの系譜である、中ピ連を取り上げる。年配の方々は、中ピ連といえば、昭和40年代後半のウーマンリブ運動を思い出されるだろう。ちょうど、連合赤軍や日本赤軍で日本が大騒ぎになっていたころである。その当時の方々ならご存知だろう。
　中ピ連こそ、フェミの最大の系譜である。これも、過激派の一派であり、ピンクのヘルメットを被っていたのが特徴である。これらは、他の過激派において、男衆の握り飯や「下の世話」を焼かされ、イラついていたので結成したのが、そもそもの始まりである。

　２）「腐ったみかん」

　その根性の根底にあったのが、「自分のほうが頭がいいのに、なんでこいつらの下にいなければならないのか」ということであろう。そうでなければ、国会で「女を代表して厚生大臣辞めろ」と辻本がいうはずがない。
　今では、フェミは、日本の国家予算の１/８を無駄遣いし、昔の過激派連中を女性センターやＤＶシェルターに送り込み、家族ごと拉致して、家族引き剥がしをしている。おまけに、貯金通帳や印鑑を持ち出させ、「うっかり」旦那に連絡を取ろうものなら、何週間も閉じ込められ、『総括』される。
　それでいて、フェミは、徒でさえ醜くでかい面に、厚化粧の壁をこしらえて、でかい面に勝るデカイ態度をしている。猪口の青い原色ドレスなどは、その醜悪な面構えを一層引き立たせている。まさに、この世の「腐ったみかん」である。



２．中ピ連の思考回路

　１）お粗末な「脳味噌」

　まず、アエラによると、日本では、人工妊娠中絶手術を受ける女性は、年間約３３万８０００人（平成９年）にのぼる。また、最新（平成１５年）の統計によれば、15～49歳女子人口での中絶数は319,831 。中絶実施率は11.2％、対出生率では28.5 ％だそうだ。これをネタに、「性教育の充実」「女性の解放」「男女共同参画」を叫ぶ集団が、中ピ連である。

　２）くだらない主張内容

　中ピ連の連中が日頃大声で騒いでいる内容を、大きく７つにまとめてみた。

①男権論者が日本の少子社会を加速→医師が、日本の中絶市場規模：３４０～６８０億を維持するため、中・高量ピルの副作用を流布した

②女性の性は、女性自らが支配する、女性の健康と性と生殖に関する権利がある→コンドームやピルの使用教育を行え

③フェミニズム＝中ピ連ではない

④日本は母性保護条約に批准すべき

⑤日本は、女性が働きにくく、生活しにくく、生きにくい国→子育てに関与しない男性が日本に多いため、中絶してしまう女性が減らない

⑥日本では、介護中心の生活で子供ができない

⑦日本に、シングル・ファーザーを許容するビジネス風土をつくるべき


　ご覧になってお解かりかと思うが、完全に男を目の敵にしているとしか思えない。いや、むしろ女が男より優れているから、何言っても、男を差別しても問題ない、という思考回路なのだろう。でなければ、男差別を指摘すると、田嶋陽子のように逆切れするはずがない。
　まあ、日本のフェミニストの思想基盤は、クリシティーヌ・デルフィとかいう、フランスの組織「女性解放運動」（ＭＬＦ）の中心的存在で、男性に対する強烈な敵愾心を持つ活動家であるから、無理もない。連中が、フェミニストでない、とか称しているが、小学生でも即バレの嘘を付くところが、さらに輪をかけて醜い。
　何しろ、フェミニズム＝ジェンダーフリー論者の理想とする考えと、①性別を変更可能なものとする②「避妊の徹底」、堕胎についての「性の自己決定」、育児の社会化③一夫一婦制の否定と、いつでも解約可能な任意結婚という乱交社会、と中ピ連の連中が日頃お題目にしている内容が、見事に重なるのだ。これこそ、中ピ連がゲスであり、フェミである証拠である。


　３）フェミ的思考回路

　フェミは、常に可笑しな主張を繰り返すが、その内容を以下のようにまとめてみた。まさに、中共の対日工作を彷彿とさせるものだろう。いや、フェミのほとんどが、北の拉致を否定し、チベットや東トルクメキスタンのホローコストを、『自治権拡大』と大絶賛するのであるから、中共のスパイといっていいだろう。
　たまに、小生のブログに賛意を表明する左派もいる。彼らに合う表現を用いるとすれば、解放同和が、「正論」を言った人間を拉致して、『人権学習会』に引きずり出して、無理やり謝罪させるようなものだろう。


①主張：
1.女性は被害者であり、その加害者は男性である。
2.女性は社会制度からも歴史的に見て長期に渡って抑圧されている。
3.現在、欧米では女性の解放・「正しい」性教育が進んでいる。
4.女性の解放とは、出産しない自由、結婚しない自由、子育てをしない自由、働き続ける自由である。
5.女性は、男性と同じように働き続けたいという願望を持っている。


②：目的
1.女性に被害者意識を持たせ、男性には加害者意識を持たせる。
2.女性を、恋愛、結婚、出産、子育て、家事、を嫌うように被害者意識を利用してそれらを植付ける。
3.男性女性それぞれの固有の文化を男女差別を理由として否定し、破壊する。
4.被害者と加害者を前提として、男性と女性との間の人間関係を敵対関係として認識させ、崩壊させる。


③戦略
1.男性の性的欲求及び特徴（ポルノ、売春、など）を女性被害の根拠とする。
2.家庭における女性の出産、子育て、家事を女性への被害の根拠とする。
3.出産、子育て、という女性の特徴を女性被害の根拠とする。
4.マスメディア、書籍、サークル、など通じて男性、女性に加害者意識、被害者意識を植え付ける。


３．中ピ連「誕生秘話」

　１）欲求不満の塊

　中ピ連運動のきっかけは、1960年代後半の全共闘運動にある。
最もラジカルに既成秩序の打破を訴えた全共闘運動においてさえ、街頭デモに繰り出すのは男子学生、女子学生はキャンパスの中でおにぎり作りに従事させられたことから、「女性は男の奴隷ではない」との主張が生まれた。
　昭和４７年６月、中ピ連（中絶禁止法に反対しピル解禁を要求する女性解放連合）結成。代表榎美紗子である。
　昭和52年に、榎美沙子が中絶禁止法に反対しピル解禁を要求する女性解放連合（中ピ連）を母体に結成した政党が、日本女性党である。ピンク色のヘルメットをかぶっての街頭宣伝・デモ活動が話題となった。教育党党首、城戸嘉世子もかつて所属していた。

　２）内ゲバ
　
　しかし、薬品会社からの利益供与が発覚し、内ゲバが発生した。その結果、結成からわずかの間に、運動は空中分解した。フェミ連中は、このときの「失敗」を教訓にして、今のフェミ＝ファシズムを完成させた。


　３）バレバレの嘘

　フェミと中ピ連は無関係、というが、しかし、以下のURLを見ていただければ、即嘘をついていることがわかるだろう。現在、運がよければ見ることが出来るかもしれない。一時期、どういった経緯があったのか知らないが、突然閉鎖していた時期があった。よって、見れない場合もあることを断っておく。

http://www.hbs.ne.jp/home/soleil/sante.html
http://www.jfpa.or.jp/01-topics/040119-2.html



４．カトリック教会からの警告

　１）ローマ教皇の行動

　最近は、世界中で中絶賛成派が多数を占める。アメリカでは中絶反対派が盛り返しつつあるが、まだまだ勢いは弱い。あのヨハネ・パウロ２世が中絶に反対したにもかかわらず、カトリック信者ですら耳を傾けない。そればかりか、時限爆弾や狙撃まで受けたそうだ。小生も、中絶は断固反対である。また、中ピ連のようなフェミニストは断じて許すわけにはいかない。故ヨハネ・パウロ２世がとったアクションは、異教徒であっても大いに評価すべきかと思う。


　２）『バチカンの道』第34号「ローマ教皇物語」朝岡昌史

　６月に故国ポーランドを訪れた教皇は、前年大統領に選出されたワレサに丁重に迎えられたが民衆はもう熱狂しなかった。ソ連時代の中絶法も廃止されてしまい、国民は教会を警戒し始めた。教皇は、中絶はホロコーストに等しい罪悪であると語ってユダヤ人たちの激憤をかった。教皇はポーランドが鉄のカーテンの向こうにあったときにこそ、カトリックを旗印に西欧のアイデンティティを守ろうとしたが、一旦自由を獲得すればポーランドがヨーロッパ先進国の悪徳に染まるのは望むところではなかった。
　それなのにポーランド国民は西欧の自由に目を奪われて、カトリック教会に背を向け始めた。教会や信仰を捨てた訳ではない。しかし、国民の９５％がカトリックだと自称しながら、６９％が教皇の意である中絶禁止に反対して何の矛盾も感じなかった。
　カトリックが過半数を占めるフランスなどでは、すでに教皇が何と言おうと人びとは良心の痛みも迷いもないままに自由に避妊を実行している。フランスの司教会議は社会の実情に合わせるという名目で公に避妊具の使用を認める声明を出していた。
　ドイツでは避妊についての教皇の言葉を真摯に受け止めているのはカトリック人口の１６％にしか過ぎない。コール首相も教皇に対して正式に見直しを求めた。
　ベルギーの大学ではポーランド系の女子学生が立って、避妊具の禁止や解放の神学を否定した教会の姿勢を面と向かって非難した。教皇は彼女の頭を抱いて接吻した。


５．おわりに

　中ピ連は、フェミニストであることを隠蔽捏造して、避妊を推し進め、日本叩きを忘れない反日・共産主義難民である。このような集団が、裏で政治権力を掌握している現状を直視せよ。
　また、中ピ連こそ、今のジェンダーフリー＝フェミニズムの発祥震源地である。これに、性教協のウイルスが混じって、凶暴化している。少子化の一端を『担う』役目を果たしている。放っておいてため、今の現状がある。諸氏には、中ピ連と連合赤軍がフェミの系譜であることを、理解していただきたい。また、フェミを見たら、過激派であり、中共・北のスパイ、解放同和の紛いモノと思っていただきたい。

専業主婦を愚弄するフェミニスト一考

Ⅰ：はじめに

　小稿では、専業主婦を愚弄するフェミニストについて、取り上げる。フェミニストは、常にサザエさんのような家庭を攻撃している。大体、フェミの面構え自体、近寄った蝿が墜落死するほどである。どうせ、フェミニストの多くが結婚できないため、単なるヤッカミで屁理屈をのたもうているのであろう。


Ⅱ：官庁によるフェミ政策

　１．厚生労働省のフェミ政策

　ⅰ）内容

　最近厚生労働省が、やたらと子育てや、共働きを支援するような事業をやりたいらしく、新聞に載るような発表ばかり繰り返している。しかも、背後には男女共同参画局が裏で糸を引いているのがバレバレである。
　北日本新聞の９/２３の記事、「家庭・仕事両立　　男も期待ー独身者に新しい意識ー」「ベテラン主婦　　子供預かりー厚労省研究会が共働き支援策ー」では、どれもこれも、偏った調査対象を選んであるようだ。
　厚労省はただ単に、男女共同参画局に予算申請したいためにデータを公表しただけである。この事業には、前々から胡散臭さを感じていた次第である。その理由は、①調査項目には、専業主婦をまるで、社会の敵であるかのような捉え方をしている節がある。②調査項目から、「良妻賢母・内助の功志向＝男尊女卑癖」であるかのような印象操作を感じる。③「生活塾」が第二の「女性センター」、「DVシェルター」になる可能性が否定できない。④子育て支援事業なるものを通じて、「専業主婦根絶」を図る意図が感じられる。⑤更なる赤字国債増大を招くだけでなく、新たなフェミニスト利権の温床となりかねない。以上少なくても５点である。

　ⅱ）策謀の影
　　　
　少子化の原因を、訳わからずに履き違えているのか、意図的なものなのか？実際は、意図的に『真犯人』を「隠避」しているのが現状だ。なぜなら、一夫婦が生む子供の平均数は２人ぐらいというデータがある。　実際の話、少子化の原因は、一夫婦が生む子供の数が２以下に減少しているというわけではなく、非婚者の割合が４割程度にまで上昇しているのがそもそもの原因だ。ゆえに、子育て支援事業や共働き夫婦支援事業なるものは、はっきりいって単なる茶番に過ぎないといってよい。これは、保育園への入園待機児童数のレトリックと同じカラクリだ。
　これは、フェミによる策謀である。少子化の原因をこしらえ、少子化対策などと称して、自らの利権をこしらえ、国家予算を食い物にする、開放同和や在日利権を凌駕する勢力となった。しかも、連中は元々過激派出身者が多いため、昔の仲間をかき集めて、やりたい放題である。このようなことで、年間10兆円という巨費が浪費されるのである。
　奴等が、特亜の日本侵略に加担するためにやっているのは、間違いないだろう。事実、10年前に猪口が自衛隊予算を削って、男女共同参画社会形成に予算を使わせるために、防衛省設立に頑強に反対した。にもかかわらず、昨年になって突然賛成に回っている。日本の軍備では、北朝鮮にすら勝てない状況にあり、しかも防衛大学校の現校長が、あの自虐的歴史観で有名な五百旗であるから、してやったりなのだろう。


　ⅲ）北日本新聞記事：昨年九月二十三日

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結婚・出産後も仕事を続けることを女性に期待する独身男性が急増、専業主婦になることを期待する人の約二倍に上ったことが２２日、厚生労働省付属の国立社会保障・人口問題研究所が独身者を対象に実施した「出生動向基本調査」で分かった。「結婚には利点がある」と考える男女が増え、将来希望する子供数もやや上向く一方、「夫は外で働き、妻は家庭を守るべきだ」という考え方に賛成する男女は過去最低に。同研究所は「単なる伝統的価値観への回帰ではなく、結婚や家族について、これまでと違う、新しい意識を持つ人が増えたのではないか」としている。調査は１９８２年から３－５年ごとに実施しており今回は６回目。去年６月、１８－３４歳の未婚の男女約６２００人から回答を得た。男性が期待する女性の生き方で「結婚・出産後も仕事」は前回よりも９ポイント増の２８％。最も多かったのは「いったん退職し、子育て後に再就職」の３９％だが、前回より８ポイント減少した。８７年の調査で３８％占めていた「専業主婦」は１３％にとどまった。女性自身が望む生き方も、「家庭と仕事の両立」が前回より２ポイント増加し３０％になる一方、「再就職」は４ポイント減少して３３％。「専業主婦」は前回と同じ１９％だった。「結婚には利点がある」と答えたのは、男性６６％、女性７４％で、前回調査より４－５％増加。将来希望する子供の数は、男性２．０７人、女性２．１０人で、調査以来前回まで続いた減少傾向がストップ、数字がやや上向いた。「夫は仕事、妻は家」に賛成する人は、９２年調査で男性６２％、女性５０％だったが、今回は男性３６％、女性２９％だった。


厚生労働省の研究会は２２日、共働き家庭の子育てを支援するため、ベテラン主婦らが放課後に小学生を自宅などで預かる「生活塾」の設置を自治体に促す報告書をまとめた。遊びの相手や宿題の手伝い、おやつ、食事の提供のほか、あいさつなど基本的なしつけをすることも期待している。厚労省は川崎市など４市区をモデル地域に指定し今春、生活塾を試験運用した。その結果、学童保育が午後６時ごろに終わってから親が帰るまでの間、子供を預かってほしいとの切実なニーズがあることが分かった。地域には子育てを終えた主婦ら、育児支援に意欲を持つ人が少なくないことも判明した。報告書は、生活塾は有償ボランティアとし、親が預かり手に代金を支払う仕組むを想定。自治体が両者を仲介する。一部の自治体は有償ボランティアが子供を預かったり、保育園の送り迎えをしたりするファミリー・サポート・センター事業を実施したりしているが、報告書はこうした既存の制度を活用することも可能と指摘した。

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　２．他官庁によるフェミ政策

　１）茨城県

　結婚支援事業なる、馬鹿げた官製ネルトンクラブをやっている自治体にも問題がある。以下は、茨城県がやっている少子化対策事業の内容である。結婚というものに、人助けが加われば、かならずなんらかの利権が生まれることや、税金の無駄使いが発生することは、容易に想像がつく。
　また、これはフェミが血税を無駄遣いしてこしらえた、全国３６５箇所におよぶ男女共同参画センターや、女性センター、ＤＶシェルターへ誘い込むための罠である。つまり、結婚した人間や、カップルとして成立したことを事前に把握し、離婚や引き離しによって、さらに共同参画予算をむしりとる、という開放同和予算的発想である。

http://www.pref.ibaraki.jp/reports/jifuku/angel21/04/ichiran.html


　２）青森県東海村

　もっとすごいのは、青森県の東海村の事業だ。青森県が青森県子ども家庭支援センターを通じてやっている、「東通村ふれあい支援事業」なる代物である。
　事業目的は、「村の少子高齢化に伴う過疎化に歯止めをかけ、地域活性化の向上を図る」というものだ。内容は、◎相談・あっせん◎出会いの場・機会の提供◎意識啓発◎結婚祝金等の支給など、東通村に関係する産業団体、任意団体が行う結婚対策事業に対し、村で経費の一部を支援すること、だそうだ。
　結婚対策事業は、Ａタイプ「情報収集・調査事業」（懇談会、講演会、セミナーの開催及び参加）。Ｂタイプ「パーティー開催事業」（男女の交流を目的とするパーティーの開催　及び参加）。Ｃタイプ「イベント開催事業」（男女の交流を目的とする各種スポーツ大会　の開催及び参加）。Ｄタイプ「結婚・斡旋事業」（結婚相談にかかる事業の実施）。Ｅタイプ「その他結婚対策事業」（上記以外の関連事業の実施及び参加）、の５タイプがあり、それぞれ補助がされるとのこと。


　３．フェミの狙い

　結局のところ、フェミニストは、樋口「女史」が一時期提唱した『結婚資格制度』を、うまくつくりあげることに「大成功」を収めたわけである。このままでは、非婚者や子沢山になやむ既婚者の二極分化が起こりそうな気配だ。
　安倍首相は、直ちに子育て支援を要にした福祉政策を棄て、男女共同参画局の廃止を断行すべきである。加えて、フェミニスト利権を作り上げた野中広務やそれに群がるフェミニストを証人喚問で吊るし上げ、特別背任で刑事告発すべきである。


Ⅲ：おわりに

　フェミニストは、子育て支援などと称して、専業主婦を社会における敵対層に追い込んでいる。つまり、フェミニスト＝差別主義者という構図が成り立ち得る。
　そして、セクハラ・DV・ストーカーといった概念を法律化して、男女の出会いの場を喪失させ、結婚相談所を儲けさせる芸当をしでかしている。このままでは、つつましさで世界から羨望されてきた日本文明が、金銭至上主義で破壊される。
　フェミニストの利権を世間一般に明らかにし、フェミニズム＝ジェンダーフリーを殲滅しなければならない。小生は、及ばずながら、一生涯をこの問題に取り組む所存である。

女性専用一考

Ⅰ：はじめに

　小稿では、女性専用なるものについて、一考を設ける。女性専用といえば、レディースデーなど、男は除外というものばかりである。フェミである田嶋陽子や猪口は、女は金をあまりもらっていないから、安くて当然、などといっていたが、金美齢氏によって嘘がバレている。それでも、声のでかいフェミは、ムキになっていうものであるから、始末に終えない。
　はっきりココで言おう。フェミは醜く、そして究極のドブスである。しかも、ほとんど在日や開放同和出身者ばかりである。100回プチ整形をしたところで、金の無駄使いになるだけである。
　上野千鶴子は、昔懐かしの漫画『ゴリラーマン』の主人公に激似だ。上野千鶴子が親の介護を月一でやってみせて、「介護と仕事を両立した」、などと婦人公論で語って見せていたのには正直呆れた。言い忘れたが、同時にフェミは天然の馬鹿であり、特亜の工作員の又くぐりをして似非平和主義を唱える売国奴であり、拉致否定する人でなしであり、天皇陛下に対し不遜な態度ばかりをとる不逞の輩である。


Ⅱ：女性専用車両

　１．フェミの妄言

　「太田総理」なんとかという糞番組では、珍しくマシなネタをやっていた。あの朝鮮人である太田が、女性専用車両に反対というのだ。ジャニーズ系のアンちゃんが賛成に回っているが、逸れに比べれば随分マシなのかもしれない。女で女性専用車両に反対していたのは、金美齢氏のみだった。男女共同参画に反対であるはずの米田議員は、あまりぱっとしない様子だった。
　メモをとるのを忘れたので、内容もおぼれげだが、田嶋陽子の超ドブス加減と基地外ぶり、猪口のケバい化粧の壁には辟易した。田嶋のデンパのすごさに、危うく反吐がでそうだった。「女は搾取されている」などと、どの口がいうのだろうか？猪口もかなりのデンパだが、田嶋には負けている。田嶋は、男にもてないのを未だに引きずっているだけに過ぎない。


　２．女性専用車両に対する世論

　女性専用車両は、台湾や香港にも導入されたが、台湾では男性差別である、と世論があっさり形成され、すぐに廃止になった。日本の場合、アジア女性基金なる特亜の利権が絡み、むしろ阪神圏、関東圏で増殖中である。
　世論は、いたって正常であり、おおむね反対意見が多い。その内容を、以下２つとりあげる。

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単なる男性差別である。
以前、外国人の犯罪が多いことを理由に「外国人入店お断り」とした店が訴えられて敗訴したが、外国人排除は差別で男性排除は問題ない、というのは筋が通らない。
女性専用車はアメリカ公民権運動以前の人種別バス座席と何ら代わりがない。
ましてや、終日女性専用車など、痴漢対策の域を超えている。
「女性」のためなら何をやってもいい、という風潮はファッショそのもの。
東横線での女性専用車へ男性が乗らないよう監視する駅員とガードマンを見て、背筋の寒い思いを感じた。男痴漢防止は私服警官等による列車での取り締まりで対処する問題だと思う。（37歳：男性）


男性を差別していると思います。女性専用車が導入されてから、駅の雰囲気も非常に悪い感じがするし、男女平等というのは優遇があってはならないということだと思います。男性を排除して保護されようというのは、逆に女性の社会進出を妨げることになります。また、男性も女性もそれぞれがいて、社会が成り立っているのにそれを排除するという行為は憲法違反であり、人権侵害だと思います。痴漢の防止ならば、車両に警備員を乗せるなどしてある程度防げるはず。
このような車両導入がこのまま続けば、男性の不満が爆発すると思います。（24歳：女性）

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　３．導入の経緯

　１）経緯

　導入は、某党の女性部が炊きつけ、フェミニスト議員と、国土交通省のフェミニスト官僚が結託した結果の「悲劇」でしかない。警察はその圧力に屈しただけでなく、しかも幇助する形で、年々痴漢データが増加しているかのような印象操作を行っている。ちょうど、ＤＶ冤罪が増加しているかのような数字操作と同じ要領である。
　しかも、この女性専用車両導入には、国土交通省が、まず関西圏で電鉄各社に導入させ、ついで首都圏で導入させるため、混雑率が低く鉄道事業者の抵抗が少ない関西圏で実施させ、その結果をもって首都圏の鉄道事業者に圧力をかけるという二段構えの作戦をとった。対象は阪急電鉄と京阪電鉄で、その結果を「女性専用車両　路線拡大モデル調査報告書」として発表、「痴漢経験のある女性からは好評だった」「一般車両との混雑格差はみられなかった」「女性専用車両導入による混乱は生じなかった」と、だまし討ちした。
　阪急が平均１００％程度、京阪は路線の大部分が４０～８０％、一部区間のみ１３０％程度と、首都圏の電車事情とは大きく異なるにも関わらずである。首都圏のほうは、「正論」記事を読む限り、女性車両の方が空いているようだ。


　２）内容　

　一昨年十二月に閣議決定された「男女共同参画基本計画」（第二次）も、主要テーマは「女性に対するあらゆる暴力の根絶」と、まるで男対女の階級闘争が存在するかのような表現になっている。どうやら、男女共同参画局の根底にある思想は、「女性に対する暴力は個人的問題ではなく社会的問題である」 のようだ。
　ただし、実際問題女による男に対する痴漢は、ＤＶ冤罪と同じで、件数報告がされていない。ＤＶ精々警視庁警部が、男を痴漢した事件なら聞いたことがある。または、北海道の健康センターで、男が男の逸物を弄って逮捕された話を聞くくらいだ。

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　女性に対する暴力は、女性に恐怖と不安を与え、女性の活動を束縛し、自信を失わせることで女性を支配し、女性を男性に比べて更に従属的な状況に追い込むものである。

　女性に対する暴力は潜在化しがちであり、社会の理解も不十分で、個人的問題として矮小化されることもある。しかし、女性に対する暴力は多くの人々にかかわる社会的問題であるとともに、男女の固定的な役割分担、経済力の格差、上下関係など我が国の男女が置かれている状況等に根ざした構造的問題として把握し、対処していくべきである。

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　３）内包された問題

　さらに悪いことに、女性専用車両のマナーの悪さは、同じ人間なのか？と疑う話がある。「大きな声で話をする人、化粧をする人。妊婦や子連れにも席を譲らない人が多く、よっぽど区別の無い車両の方が、人間的。」「年配の女性が女性専用車両に乗ると、若い女性たちの冷たい視線を浴びる」「毎朝必ず同じ人が立ったまま化粧をし出すし、女子高生はウルサイしで、あまり快適とは・・・傘でつつかれたり鞄をぶつけてこられるのは日常茶飯事で、女性のマナーの悪さを改めて実感。」と、女性のほうから批判があがっている。


　４）『品格なき』専用車両

　しかも、週刊文春昨年五月二十六号の「女性 専用車両はオンナの無法地帯」と題するレポートによると、女性どおしの取っ組み合いがあったりするようだ。「女性専用車両の車内で隣にいた女性がいきなり座り込んだ。気分 が悪いのかなと思って声をかけると「あの女」と言って降りていっ た。近くの人が「お腹をなぐられていた」と話していたから喧嘩が あったみたい」だそうだ。
　他にも、朝日の投稿には、「驚いたことに、私の後ろにい た大学生らしい女性が突然「トイレに行きたいけど」と大声で言った、女性の友達が「駅に着いたら行きなよ」と笑いながら言った。 この２人の大声の会話は、私が降りる時も続いていた。私は、子供じゃないのだから、そんな恥ずかしいこと大声で言わないでくれ、と思いながら、不愉快な気分になった。」と女子高生にまで批判をうける有様である。
　付け加えれば、年寄りが乗ると睨み付けるそうだ。若くないなら女でない、という耳糞並の根性でしかないようだ。韓国の地下鉄並みのマナーのなさを暴露している。

　
　４．導入思想の背景

　その端的なものとしてあげるものがある。「痴漢犯罪ＮＯ！鉄道利用者の会」というフェミニズム団体のパンフレットに、「私が受けた攻撃は、私個人ではなく、女性という性に向けられた攻撃です」とある。　どうも、この会には、「正論」にも書いてあるように、「従軍慰安婦」に対する補償を目的に設立された、アジア女性基金から金がシコタマは入っているそうだ。この団体との絡みで言えば、バウネットやレインボーブリッジ、ピースボート、日本赤軍、日本チュチェ思想研究所が挙げられる。フェミニストやそれと組するサヨクにとっては、「従軍慰安婦」、DV、セクハラも、同じ男対女の階級闘争でしかない。



Ⅲ：「女性専用」と銘が打たれたもの

　１．巷にあふれる偽善
　
　「女性専用」と銘が打たれたものは、最近巷にあふれている。このような謳い文句をだすところは、かならず経営状況が芳しくない、という話がある。事実、小生が身近で見知っている企業で、「女性専用」サービスを導入していたところは、かなり経営が傾いていて、そして間違いなく潰れている。
　

　２．「女性専用」サービス

　このサービスは、いろいろあるそうだが、金を多く落とすのが男であるので、メンズデーを設けるべきである。また、これも、太田光の番組でも、ふかわりょうが提言していた。これに、田嶋陽子が、キモい面して噛み付いていた。まさに、「恐怖新聞」並みのギャグでしかない。


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　①女性専用椅子（男の障害者も着席厳禁）
http://www.geocities.co.jp/WallStreet-Bull/5799/ababisu01.htm
http://www.geocities.co.jp/WallStreet-Bull/5799/oti02.htm
②女性専用フロア（家族連れでも男は入室禁止）
http://www.geocities.co.jp/WallStreet-Bull/5799/haisiriyuu01.htm
http://www.geocities.co.jp/WallStreet-Bull/5799/oti00.htm
③男のトイレが共用。もしくは撤去されている一方、女トイレが拡張・高級化（公共の場では男トイレが手前、女トイレが奥）
④代々木ゼミナールの女性専用自習室（入室すれば強制退塾の場合あり）
⑤レディースデー（やたらとサービス満点：東北ではメンズデイもあり）
⑥女性専用高級賃貸マンション（NHKで褒めちぎられる：顔の不自由な女性ばかりでていた記憶あり）
⑦東京レディース切符（３９００円で乗り放題）。

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　これ以外も、他にも女性専用タクシーや、女性専用バス（通称メスバス）が登場したりして、いろいろあるようだ。



　２．新たな問題点

　女性専用車両導入を、警察に対して政治圧力をかけて、呑ませたフェミだったが、かなりのマヌケを晒している。
　つまり、障害者や老人のことを考えていなかったようで、バリアフリー法違反で指導を受けている鉄道会社もあるとのこと。この専用車両も、バリアフリー法も鳴り物入りでやったはずだが、虻蜂取らずになったいる。



　３．実質女性優位社会

　就職採用においても、日本は異常なまでの差別を受けている。もしかすると、田嶋陽子が、「男が主夫になって、女がみんな働けば失業はなくなる」とかいう、与太をまともに受け取ったのではないのか？と疑う次第である。その実態をフリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』では、以下のように出されている。


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企業の社員や官公庁の職員の採用時において、いかなる理由があっても表面上は「男性のみの募集、男性優先採用」は認められないのに対し、必然性がないにも拘らず「女性のみ募集、女性優先採用」は認められる事がある。

例えば、必然性がないにも拘らず事実上女性採用のみとなっている契約制客室乗務員の例がある。全日空、日本航空の場合、募集は「男女」となっているが、男性が採用されたケースは皆無である。このため、男性は事実上総合職（客室系総合職）としての採用のみである。これを性差別として、男女雇用機会均等法の改正時（1999年4月1日）に、主に男性の希望者から違法行為であるとして問題とする主張があったが、厚生労働省や航空会社の労働組合はこれに関して関知する姿勢を示さず、無視・黙殺されている。 TOTO（北九州市）は、大卒者と大学院修了者を対象にした入社予定の総合職の採用を約130人とし、うち５割近くを女性にする方針で採用活動を始めている。「女性の視点を商品に生かす事が業績の拡大に必要」と判断したためである。 このように、近年では女性を優先的に雇用したり、社員教育を取り組む事例がしばしば企業や教育現場で見受けられる。


遠隔地への単身赴任を含めた人事異動が行なわれる際、女性が育児・介護といった理由で昇給・昇任延伸等の不利益措置を何ら被る事なく異動が免除となる事が可能な企業があり、この状況は男女平等を推進すべき立場にある官公庁ですら普通に見られている。不在者に対する異動内示の通告が出来ないルールを利用し、内示通告の季節が近づくと故意に海外旅行へ行くなど長期の休暇を取得して職場を留守にしたり、育児休業の年数も計算に入れて異動時期に産休に入るべく計画的な妊娠を行う者すらいる。これに対して規則としては認められているものの、男性が同様に育児・高齢な親の介護・配偶者の妊娠等同様の理由で免除を申請しても、すんなりと認めてくれるところは極めて少なく、又、免除された場合でも左遷も含めた不利益措置を被るおそれが高い。


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　４．昨年総裁選時におきた事件

　国際婦人年連絡会とかいう怪しい組織が、総裁選候補３人に公開質問状をおくりつけたそうだ。この組織、自由法曹団を含むサヨク団体の隠れ蓑。安倍総理は、ジェンダーフリー＝フェミニズム根絶を謳いながら、大勢に囲まれて、以下のようなコメントを出したとのこと。下のURLに、麻生大臣・谷垣のコメントも載っているので、ご覧いただきたい。

http://www.jca.apc.org/femin/action/sousaikouho.html


これでは、どのようにもとれ、悪用されることは目に見えている。この際、安倍総理は山谷補佐官や高市大臣と共に、フェミニズム排斥のため、現行憲法4条、24条、44条において男女同権を規定することを盾に取り、この発言を反故にしなければならない。


　５.主張すべきこと

　フェミに対抗するには、当たり前のことを、なるべく煙をまくように、法律用語で重武装すべきである。場合によっては、開放同和系フェミもいるので、その際は肉体的に重装備にしなければならない。

　①フェミニズムが主張する結果の平等は認められない。
　②フェミニズムを要請していると考えることは機会均等の大原則に反するし、21条の政治的自由や22条の職業の自由、23条の学問の自由などの権利保障に反することにもなる。
　③公権力がフェミニズムを推進することは思想・良心の自由を犯すことになる。
　④家族や社会の慣習を公権力を使って変えようとすることは、慣習が個人の自由に任され、公権力が原則として介入してはならないという自由主義の原則に反する。
　

以上４点を集中的に論理展開し、男女共同参画事業の即時廃止を閣議決定し、国会審議で可決すべきである。


　Ⅳ：おわりに

　今日本が行っている男女共同参画事業とは、２１世紀のアパルトヘイトである。イギリスBBC放送すら、非難をこめて報道している。そして、ヨーロッパでは男に対する差別も法律で禁止されている。もし、本当の男女共同参画社会を目指すのであれば、男女がいがみ合わなければならないような社会にしてはならない。
　加えて、フェミニズムの害毒は、今や一般市民の不満を頂点にまで高めている。フェミニスト議員・官僚・学者や、その片棒担ぎするメディアは、一刻も早く、フェミニズムから改宗し、ごく当たり前の道徳観を取り戻すべきである。それが、日本の行く末を明るいものにするか、凄惨なものに変えるかの分水嶺である。諸氏には、そのことを肝に銘じながら、フェミとの戦いに備えてほしい。

ジェンダフリー政権一考

Ⅰ：はじめに

　小稿において、現政権がジェンダーフリー政権である証左を論証していく。現政権は、フェミにとっては、「バックラッシュ」で、しかもファシスト的極右だそうだ。呆れて、開いた口がふさがらない。保守や極右を目指す有志らが聞けば、「臍が茶を沸かす」「死体まで笑い出す」と失笑することは間違いないだろう。



Ⅱ：ジェンダー政権

　１．ジェンダー汚染
　
　現政権のみならず、小渕政権以降、日本の政界は超党派でジェンダーフリー汚染に毒されている。小泉前首相や安倍首相自身、ジェンダーフリーに汚染されている。
　その諸悪の根源をつくった学者がいる。坂東真理子である。このフェミ婆は、あのチベット大虐殺を「自治権拡大」と大絶賛し、中共のチベット侵略を「農奴制開放」「チベット近代化に貢献」と、神経を疑うような発言を繰り返している。



　２．小泉政権時代

　小泉前首相は、ジェンダーフリーの盛んな神奈川出身である。そのため、ジェンダフリー汚染の恐ろしさに気が付かないまま、自身も汚染されている。気づかないということは、日本のジェンダーフリー汚染を幇助していることになる。
　坂東真理子に刷り込まれた「待機児童ゼロ作戦」を、壊れたラジオのように繰り返している。年度を追うごとに、汚染度が進行している。まさに、古きよき日本を壊した戦犯である。


　ⅰ）第154回国会における施政方針演説 （平成14年2月4日）

　男女が共に個性と能力を十分に発揮できる社会の構築に向け、女性の新しい発想や多様な能力を活かせるよう、様々な分野へのチャレンジ支援策に関する検討を進めてまいります。


　ⅱ）第156回国会における施政方針演説（平成15年1月31日）

　子育てと仕事の両立を支援するため、平成１６年度までに更に１０万人の受入児童の増加を目指し、「待機児童ゼロ作戦」を引き続き推進します。小学生のための放課後児童クラブや、子育て中の親が集まって相談や情報交換ができる場を整備します。少子化の流れを変えるため、家庭・地域・企業が一体となって子育てを支援するための法案を提出します。


　ⅲ）第159回国会における施政方針演説（平成16年1月19日）

　保育所の「待機児童ゼロ作戦」を着実に実施し、来年度も受入児童を５万人増やすとともに、育児休業制度を充実します。児童手当の支給対象年齢を就学前から小学校第３学年修了まで引き上げます。子供を安心して生み、子育ての喜びを実感できる社会を目指し、少子化対策に政府一体で取り組みます。　

　女性が持てる能力を発揮し、様々な分野で活躍すれば、活力や多様性に満ちた社会になります。これまで女性の進出が少なかった分野も含め、女性のチャレンジする意欲を支援してまいります。


　ⅳ）第162回国会における施政方針演説（平成17年1月21日）

　少子化の流れを変えるため、新たに策定した「子ども・子育て応援プラン」に基づき、待機児童ゼロ作戦を引き続き推進するとともに、現在６０パーセントの育児休業制度の普及率を５年後には１００パーセントにすることを目指します。安心して子供を生み育て、子育てに喜びを感じることのできる環境を整備してまいります。また、女性がその能力を発揮し、新しい事業の展開や地域づくりなどあらゆる分野でチャレンジできるよう支援します。


　ⅴ）第164回国会における施政方針演説（平成18年1月20日）

　昨年は、出生数が１１０万人を下回り、戦後初めて人口が減少すると見込まれています。少子化の流れを変えなくてはなりません。就任時に表明したとおり、昨年度末までに保育所の受入児童を１５万人増やしました。それでもまだ足りない現状を踏まえ、引き続き「待機児童ゼロ作戦」を推進いたします。昨年度末には、小学生が親の帰宅までの間、安心して過ごせる場としての放課後児童クラブを、目標どおり１万５０００か所整備しました。さらに、経験豊かな退職者や地域の力を借りて、多様な放課後児童対策を展開いたします。子育て期の経済的負担の軽減を図るために児童手当を拡充するとともに、育児休業制度の普及など企業や地域のきめ細かな子育て支援を進め、子育ての喜びを感じながら働き続けることができる環境を整備してまいります。

　本年度、審議会等における女性委員の割合を３割にするという目標を達成しました。２０２０年までに社会のあらゆる分野において、指導的立場に女性が占める割合が３割となることを目指し、いったん家庭に入った女性の再就職を支援するなど、昨年末に改めて策定した男女共同参画基本計画を推進します。



　３.現政権におけるジェンダーフリー汚染


　ⅰ）保守・極右に対する裏切り　

　安倍首相は、保守の期待の星とされてきた。拉致に対し、毅然たる態度を示し、日本の首相候補政治家として、初めて中国脅威論を公言した。（石原都知事を除く）
　しかし、昨年10月の国会において、売国談話承継を公言し、サヨクに転向した。いや、すでにそのような予兆が、官房長官時代から見られた。猪口なるフェミ婆と共に、少子化対策会議に出席した。また、『美しい国』において、フェミが唱えているような「協働」子育てを、男の癖に臆面もなく書いている。
　おまけに、離婚して、育てれもしないくせに、子供を拉致しておいて、子供共々餓死いた馬鹿女に、同情を懐いている。年金制度に対する主張は、厚生労働省の代弁人であるかのような発言を、著書に書いている有様である。


　ⅱ）ジェンダーフリー汚染

　安倍首相は、女性が働きに出ることが少子化対策の特効薬であると心から信じている節がある。まさに、馬鹿が服を着て歩いているかのようだ。保守政治家であれば、「男は外でシャカリキに働き、女は家庭の良き教師たれ」と主張すべきである。
　最近、どういうわけか、情けない男が増えているのだろうか、『主夫』なる存在が10万人近くいるそうだ。男の癖に、働くの嫌で、進んで『主夫』になる大馬鹿者もいるそうだ。


　ⅲ）問題の所信表明演説

　以下が、その問題の所信表明演説である。保守や極右に期待を一身に受けて、首相の座を射止めた癖に、見事な裏切りぶりである。かれには、過激な性教育さえなくせば、ジェンダーフリー汚染がなくなると、楽天的に考えているとしか思えない。
　大体、「働き方の見直し」「子育てしながら早期の再就職」「マザーズハローワークでの就職支援」・・・「少子化対策」と「女性の活躍」の美名の下に、フェミニズム思想が繰り広げられるのが理解できないのだろうか。もっと言えば、「配偶者からの暴力や母子家庭など、困難な状況に置かれている女性に対し、行き届いたケアや自立支援を進めます」などと、ＤＶ冤罪被害者を蔑ろにする発言が目白押しである。
　たしか、小生の記憶に寄れば、安倍首相は「主婦」を大事にすることを理念に掲げていたはずである。それでいて、「主婦」を少数派に追い込む政策をかかげておきながら、「主婦」への「思いやり」を語る。『美しい国へ』においては、「家族、このすばらしきもの」というキャッチコピーはあるが、家族や主婦を支援につながる政策は皆目見当たらない。
　やはり、辻 貴之氏の『「保守」の復権』という本において、「昭和10年代から35年に生まれた人間が政治家になること自体、最も日本の危機である」、と書いてあることは、正鵠を射ていたというべきであろう。

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女性の活躍は国の新たな活力の源です。意欲と能力のある女性が、あらゆる分野でチャレンジし、希望に満ちて活躍できるよう、働き方の見直しやテレワーク人口の倍増などを通じて、仕事と家庭生活の調和を積極的に推進します。子育てしながら早期の再就職を希望する方に対し、マザーズハローワークでの就職支援を充実します。配偶者からの暴力や母子家庭など、困難な状況に置かれている女性に対し、行き届いたケアや自立支援を進めます。

子どもは国の宝です。安心して結婚し、子どもを産み育てることができる日本にしていかなければなりません。同時に、家族の素晴らしさや価値を再認識することも必要です。次のような政策を実行に移すとともに、少子化に対し、更に本格的な戦略を打ち立てます。

　児童手当の乳幼児加算を創設し、３歳未満の第１子、第２子に対する手当を倍増し、一律１万円とします。育児休業給付を、休業前の賃金の４割から５割に引き上げるとともに、延長保育など多様なニーズへの対応を進め、仕事と子育ての両立支援に全力を尽くします。働く人が家族と触れ合う時間を増やすため、長時間の時間外労働を抑制するための取組を強化するなど、仕事と生活のバランスがとれた、働く人に優しい社会の実現を目指します。

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Ⅲ：大紀元時報からの苦言

　１．大紀元時報からの提言

　小生は、欠かさずネットで大紀元時報を読む。なるべくなら、月２発行の紙面で取りたいのだが、家では日刊新聞を2種類取っているので、紙のゴミを増やすことになり、我慢している。
　大紀元でも、日本のジェンダーフリー汚染を嘆く記事が掲載されている。書かれている内容は、まさに正論である。ただし、日本では、共産難民からフェミに摩り替わり、ジェンダーフリー思想を振り回し、過激な性教育や、堕落した性モラルを引き起こしていることについては、全くと行って良いほど気が付いていないようだ。よって、近く大紀元に対し、小生から日本のフェミニズム思想の危険性について、克明に記したレポートを提出する予定である。


　２．記事の内容

　ⅰ）日本のポルノ文化

　【大紀元日本3月5日】中国の古都、西安にいたとき、CDショップで日本人の団体客がポルノビデオCD（VCD）をたくさん買い込んでいたのを見かけたことがある。日本語でしゃべっているから誰にもわからないと思っていたのか、結構大きな声で恥ずかしがることもなく卑猥な言葉をしゃべっていたが、その中で気になる言葉があった。

　「日本のエロビデオのコピーばっかりだ」

　その頃街中で売られていたポルノVCDの殆どは合法・違法を問わず外国製のコピーばかりで、その中でも日本人のAV女優のものは、顔や形が中国人と似ていることもあり、売り場の多くを占めていた。

　それから数年後、日本で格安DVDプレーヤーを探していた時、たまたま見かけた「DVD」の看板を見て飛び込んだ店が、ポルノDVDソフトばかりを扱う店だった。この話を日本人の友人に話したところ、彼は「日本でDVDっていう看板を見かけたら、そこはポルノＤＶＤ専門店かもしれないと用心したほうがよい。女の子の写真ばかり店頭に飾っている店はまずそのような店に間違いない」と教えてくれた。

　日本のコンビニエンスストアには少年向けの雑誌のすぐ横にポルノ雑誌が置かれている。棚に「成人向け」という警告の看板がついてはいるが、雑誌の卑猥な表紙を隠すこともない。雑誌の棚が窓際にある場合はもっと大胆で、女性の裸体の写真が印刷されている雑誌の裏表紙が外から丸見えで、まるでポルノ雑誌の広告を出しているかのようである。性に関して開放的と言われるヨーロッパでも、ポルノ雑誌は雑誌名だけが見えるように、黒い袋に入れられているが、それに比べて日本はなんと無節操なのかと思った。このような習慣があるから、日本人は外国に行くと、団体買春をしたりするのだろうか。

　ヨーロッパのことを書いたついでに白状すると、私も若い頃、アムステルダムのセックス博物館に行ったことがある。またがると振動する男根の形を模した椅子とか、１、２分程度の短いポルノ映画を覗き込むようにして見る古い映写機とか、男女の夜の営みを描いた屏風絵など、古今東西のいろいろな展示品があった。その中で最も印象に残ったのは、日本のＳＭ写真集の展示であった。真っ黒な背景の中に、裸の女性が縄で様々な姿勢に縛られ、吊るされ、複数の男性から蝋をたらされたり、竹刀を性器に突きつけられたりしている写真が、壁一面にびっしりと貼り付けられていた。

　このような写真は本来異常な光景であり、女性を貶めるこの上ない侮辱である。しかしこのような光景を描いた雑誌が巷間で手軽に入手できる日本。地下鉄に乗れば、大胆な水着で誘惑する女性の姿が目に飛び込んでくる。誰もが目にする事の出来る、雑誌のつり革広告だ。

　ＳＭ雑誌をはじめ、さまざまなポルノが氾濫する社会が、昨今頻発する異常な性犯罪を生み出していると思う。せめて、日本の強烈なポルノ社会に毒されない、良識あるより多くの日本人がこの異常事態に気づいてほしいと願うばかりである。


　ⅱ）明星大学教授・高橋史朗氏「教育現場を再生しないと、この国は内部から崩壊する」

　【大紀元日本11月1日】「続・親学のすすめ」、「親と教師が日本を変える」などの著作で知られる埼玉県教育委員、師範塾・埼玉師範塾理事長で明星大学教授・高橋史朗氏が10月28日午後、横浜市内の開港記念館で「21世紀を切り開く教育」という演題で講演を行った。高橋氏は昨今の教育現場における問題点を指摘し、「親が根本的に姿勢を変え、教育現場を改善しないと、この国は内部から崩壊する」と警告を発した。

　高橋氏が現在理事長を努めるNPO法人「師範塾」では、教師の「労働者観」から脱却し、崇高な使命感を持つ教員の養成と研修を図るべく、師範力のある教育者を養成し「一人からの教育再興を目指す」ことを塾是としている。塾訓としては、高い志を持ち、虚心に学び続けることによって、自らの人格を磨き、「主体変容」によって周囲を感化し、教育界に新たな道を切り開くことを謳っている。

　安倍政権が教育再生会議を立ち上げ、日本の伝統文化を重視するよう謳っているが、高橋氏は基調講演で、さらに脳科学から考察することが必要で、昨今の日本には「親になるための教育」が欠けており、「親としての心」が成熟していないと指摘した。高橋氏は、京都大学の調査研究を引用し、少年院に収容されている児童の約八割が「注意散漫」、約五割が「学習障害」であることを挙げ、一時代前の非行というものは、「親が貧困で、少年の知能は低い」から、今や「親は富裕層で、少年の知能も高い」のに切れやすくなっており、マスコミはこれを「心の闇」と称しているという。

　高橋氏は、「先生が疲れており」、「親が疲れている」と指摘、「これらを元気にしなければ教育現場は改善されない」との認識を示した。更に高橋氏は、「師範塾」、「教師塾」を全国展開中であると説明、2005年に実施された全国の保護者、小中学校の教員約3万6000人を対象とした「義務教育に関する意識調査」では、「郷土や国を愛する心」を学校教育で身に付ける必要性が、「とても高い」「やや高い」と考える教員が78％に及んだことを挙げ、「教育界は大きな転換点を迎えている」との認識を示した。

　2007年から「団塊の世代」が大量に退職するため、教育現場でも内部から入れ替えが進み、考え方の古い世代がいなくなり、代わりにノンポリの若年層が入ってくる。高橋氏は、教師イコール「労働者」では21世紀は立ち行かないとの認識を示し、（自らが）三十代から「学級崩壊」「登校拒否」「いじめ」などの問題で全国を駆け巡った経験から、「教育現場の再生はまず家庭から始まる」と約十年前に気づいたという。高橋氏は、曽野綾子氏の「親が人生最初の教師」という言葉を引用し、PHP親学研究会を立ち上げて国民運動を全国展開し、日本財団の後援により、これをマニュアル化して、親としての「スキル」と「親心」を回復するべく急いでいるという。

　高橋氏は、日・米・中の若者の将来的な目標が、米国は「医者か弁護士」、中国は「社長」であるのに対し、日本は「社員」であることを挙げ、日本の若者には夢がなく、「他者とともに活きる力」が育っておらず、これがニート40万人につながっているとの認識を示した。高橋氏によると、「他者とともに活きる力」とは、「共感性」と「自己抑制力」であり、家庭では、「しっかり抱いて（母性愛）、下に降ろして（父性愛）、歩かせろ（自立）」が全てなのだという。しかしながら、実際には口うるさい厳しい母と、あいまいで優しい父が家庭におり、家庭教育が崩壊しているという。

　また現在の少子化について、経済負担の問題ばかりでなく、戦前は「良妻賢母」の教育があったが、戦後は女子の意識調査として「母になる」はトップ50にも入っていないと指摘、「ジェンダー・フリー（注；後から創られた文化的・社会的性差）」の現代的風潮に疑問と警告を投げ掛けた。例として、日本の「鯉のぼり」が、「武」の象徴として戦争につながると批判されているが、「武」とは、「矛」を「止める」もので、日本の武士道精神は平和の象徴であると説明した。

　ある書店による「日本人の価値観世界ランキング」では、「親が子供のために犠牲になってもやむを得ない」と回答したのは日本人の38.5％で、（調査対象の）73か国中72位であったことを挙げ、「親心が崩壊している」と指摘、逆に日米の中高生の意識調査では、「母親のようになりたい」は日本24％、対して米国は65％、「父親のようになりたい」は日本16%、米国68％で、「親と子との絆」の崩壊、これこそがこの国の危機であると力説した。

　日本には「道」の伝統文化があり、これは「心のかたち」を形象化し、また形象の奥にある「美しい心」に気づかせるために「基本の型」を教えることであるが、こういった人間教育とともに、日本人のアイデンティティーを教える「国民教育」も欠落しており、国旗と国歌で裁判が多発する日本のような国は国際常識から逸脱しているとの認識を示した。

　現在、男女共学の学校は、日本において80％近くに達しているが、男女の性差を考えれば、中学高校は「男女別学」の方が優れており、脳科学からすると、「ジェンダー・フリー」は噴飯ものであるという。21世紀はむしろ、IQ（知能）よりHQ（人間らしさ）が鍵となり、どこかで日本人のDNAに「スイッチ」を入れる教育が必要との認識を示した。また、現在の日本の若い母親は、童謡を知らないが、これを英訳したところオーストラリアで評判になっているところから、世界に向けて発信することができると述べ、「美しい日本」は、現在において、「子供の心」だけでなく、「大人の心」からも消えており、特に「恥の文化」が崩壊していると警告した。

　高橋氏によると、近年の脳科学の研究成果などから、児童の脳細胞が３歳までに6割が形成され、8歳までに9割形成されるという。また、WHOの報告では、3歳までに愛着が形成され、母親のストレスが胎児に与える影響が極めて大きく、加えて最近の大人社会の「カラオケ文化」が、児童を放置し睡眠障害に陥らせ、朝食抜きのライフスタイルを形成していると警告を発した。例として、最近の母親は、乳幼児への授乳中に「携帯メール」をしているが、これは「愛着形成」に深刻な影響を及ぼすという。

　高橋氏は、「いじめ」で悩む障害児の川柳を紹介した。「ゴキブリは、皆に嫌われ可哀想」「西瓜割り、皆に割られて痛そうだ」「時計さん、長針短針分かれてる」など、追い詰められたような作品が目立つという。なぜ児童が追いつめられるまでコミュニティーが気が付かないのか？高橋氏は、親の共感性が鈍くなりすぎていると訴えた。最近の日本の母親は、8割が「子育てが負担」と感じており、理由が「自由時間が奪われるから」という女性の意識の変化がこれの背景にあると指摘した。母親は、子育ての過程で「親心」が成熟するものであり、（父親も含め）親子関係を再生することが、教育現場を根本から変えるものであると再度力説した。


Ⅳ：おわりに

　最近、東国原宮崎県知事が、慰安婦についてマスコミの期待を『裏切る』発言をしたそうだ。安倍首相とは大違いである。しかし、それでいて、男女共同参画社会を目指すなどと、ジェンダーフリー思想に染まっていることは、やはりサヨクの殿堂である早稲田大学を出ただけはある。
　日本の国会には、保守政治家は全く存在しない。石原都知事ですら、保守ではない。外国人移民受け入れにやたら積極的であり、また福祉にも力をいれている。保守とは、自身の能力と責任で生き延びることを至上とするものである。また、移民受け入れなど、もっての外である。
　男女共同参画社会を目指し、ＤＶ法改悪を推し進め、ＤＶ冤罪被害者等に司法・立法の救援がないことは、国家賠償法１，２、６条に基づく集団訴訟を提起するに、十分な理由である。また、そのような邪法を推し進める政治家など、現行憲法15、17条に基づき、首切りしなければならない。
　また、女性専用車両を全国展開しようとする国土省役人や、アジア女性基金の背後には、朝鮮総連や北朝鮮、中共の影が見え隠れする。女性専用車両推進の金が、女性基金の運営費から出ているという事実も、有志らの調査で明らかになっている。
　ジェンダーフリーこそ、特亜とフェミを結ぶ売国思想である。諸氏らに、ジェンダーフリー＝対日工作であることを小稿で教授した。よって、諸氏にあった言葉で、ジェンダーフリーの危険性を世間に知らしめてほしい。